病院概要・沿革
概要
| 名称 | 公益財団法人丹後中央病院 |
|---|---|
| 所在地 | 〒627-8555 京都府京丹後市峰山町杉谷158番地の1 |
| 電話番号 | 0772-62-0791（代表） |
| FAX番号 | 0772-62-5897 |
| 開院日 | 昭和17年 5月11日 |
| 管理者 | 病院長 藤田眞一 |
| 病床数 | 306床（一般：210床、回復期：96床） |
| 看護体制 | 10：1（回復期15：1） |
| 駐車場 | 236台 |
| 診療科目 | 内科・消化器内科・脳神経内科・循環器内科・呼吸器内科・糖尿病内分泌科・血液内科・小児科・外科・脳神経外科・整形外科・リウマチ科・リハビリテーション科・形成外科・麻酔科・婦人科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・眼科・皮膚科・放射線科 |
| 告示・指定 | ・労働者災害補償保険法指定医療機関 ・生活保護法指定医療機関 ・結核予防法指定医療機関 ・原子力災害医療協力機関 ・指定自立支援医療機関（育成医療・更生医療） ・指定自立支援医療機関（精神通院医療） ・救急告示病院 ・第二種社会福祉事業（無料低額診療） ・原子爆弾被爆者指定医療機関 ・難病医療費助成指定医療機関 ・高次脳機能障害対応医療機関 ・肝炎インターフェロン治療医療機関 ・胃がん･大腸がん検診二次精密検査医療機関（京都府医師会） ・肺がん検診二次精密検査医療機関（京都府医師会） ・禁煙治療実施医療機関 ・マンモグラフィ検診施設画像認定 ・京都府地域リハビリテーション地域支援センター ・京都府在宅療養あんしん病院 ・いきいき働く医療機関 ・京都大学医学部附属病院群卒後臨床研修プログラム研修協力病院 ・京都桂病院卒後臨床研修プログラム研修協力病院 ・各種医療実習受入病院 |
沿革
昭和15年頃、この地域は全国最大の丹後ちりめん産地として栄えていました。経済活動が活発であった一方、医療面では大きく遅れをとっており、複雑な病気の治療には京都まで行かなければならない状況でした。住民の精神的・経済的負担は大変なもので、「丹後に総合病院を」との声がますます高まっていました。
昭和15年、京都府からの病院設立の命を受け、丹後縮緬組合が中心となり、宮津市、伊根町、京丹後市と丹後一円の住民から寄附を募りました。当時の金額で35万円の開設資金を基金として、財団法人を設立しました。さらに、峰山町から現在の病院敷地となる3,060坪の土地が無償で提供されました。
昭和17年5月11日、ついに39床の病院が開設され、これが丹後中央病院の歴史の第一歩となりました。これは京丹後地域で最初の病院であり、地域住民にとって待ち望まれた医療拠点の誕生でした。丹後中央病院の設立は、住民の健康と福祉を支えるだけでなく、地域社会の絆を強化する重要な役割を果たしてきました。
| 昭和15年 | 丹後縮緬組合の寄付により財団法人設立 |
|---|---|
| 昭和17年5月11日 | 峰山町（現 京丹後市）より土地3,060坪の寄付を受け、39床の病院を開設。 （病院長 宮川敬一、医師７名、看護師８名、薬剤師１名、事務員他６名） |
| 昭和22年 | 南病舎24床の増床、労働組合の設立 |
| 昭和23年 | 四辻診療所を開設 |
| 昭和26年 | 結核病棟50床を増築 |
| 昭和29年 | 北病棟37床を増築、岩滝分院を開設 |
| 昭和32年 | 准看護婦養成所（のち附属准看護婦学院）を開設 |
| 昭和39年 | 結核病棟を取り壊し、初の鉄筋コンクリート造 100床一般病棟を建築 |
| 昭和40年 | 岩滝分院、四辻分院の閉鎖 |
| 昭和41年 | 手術棟・厨房棟を建築 |
| 昭和42年 | 初の労働組合ストライキ |
| 昭和50年 | 検査棟の増築（放射線部：Ｘ線ＴＶ導入、臨床検査部） |
| 昭和51年 | 結核病棟の閉鎖、女子寮（白峰寮）建築 |
| 昭和54年 | 現在の本館完成（外来部門、3階管理部門）174床 |
| 昭和56年 | 医師集合住宅の建築 |
| 昭和60年 | 夜間診療の開始 |
| 昭和61年 | 救急病院の指定を受ける |
| 昭和63年 | 医療事務の電算化導入 |
| 平成 2年 | 在宅ケアサービス（訪問看護）の開始 |
| 平成 6年 | 新館完成（外来診察室（耳鼻咽喉科・泌尿器科・眼科・予備診察室）、手術棟、リハビリ棟） |
| 平成12年 | 新病棟完成 （一般病床47床、療養病床50床>、検査棟、厨房棟） 160床、自家発電稼動（320kw） |
| 平成13年 | 通所リハビリテーション室（デイケアルーム）、外来食堂の整備 附属准看護婦学院 閉校 |
| 平成17年 | 救急室移転（本館から放射線検査棟へ） 売店いちょう、医用品ショップたぶの木を直営へ |
| 平成18年 | 療養病棟から回復期リハビリテーション病棟への転換 |
| 平成19年 | 訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所廃止 地域医療連携室 臨床研修協力施設認定（厚生労働省） 院外誌『陽だまり』創刊 |
| 平成21年3月 | リハビリ棟・講堂（ふたばホール）が完成 |
| 平成22年1月 | 職員寮完成「トワイライト赤坂」 |
| 平成22年3月 | 増床工事竣工、増床50床稼働（一般160床、回復期リハ50床） 1階 外来診察室・救急室・内視鏡室・放射線部門 2階 一般病棟（45床） 3階 一般病床（33床、回復リハ45床に転換可能） 4階 厨房（オール電化）・職員食堂・一般食堂・当直室 |
| 平成23年1月 | 職員寮完成「サンライズ杉谷」 |
| 平成23年2月 | 透析室17床 |
| 平成23年3月 | 透析室21床 |
| 平成23年4月 | 京都府より増床許可（一般96床配分） |
| 平成23年6月 | 一般病床13床 増床 |
| 平成23年10月 | 公益法人制度改革に伴い、公益財団法人へ移行 |
| 平成24年3月 | 職員寮完成「オーチャード大宮」 |
| 平成24年3月 | 新棟建築着工 |
| 平成24年7月 | 一般病床5床増床 |
| 平成25年8月 | 新棟竣工 地下1階 外来診察室 地上1階 エントランスホール・総合案内・総合受付・医事課・地域連携室・薬局・喫茶売店 2階～4階 一般病棟 5階 管理棟 |
| 平成25年10月 | 一般病床12床増床（合計240床） |
| 平成26年3月 | 一般病床24床増床（合計264床） |
| 平成26年5月 | 一般病床22床増床 回復期リハビリテーション病棟46床稼働 |
| 平成26年10月 | 一般病床20床増床 （合計306床） |
| 平成29年10月 | 電子カルテ導入 |
| 平成30年6月 | 透析室22床 |
| 平成30年12月 | 院内保育所「たぶの木保育所」開所 |
| 平成31年3月 | 透析室25床 |
| 令和2年12月 | 1病棟～3病棟を2つの病棟に再編成 |
| 令和3年2月 | 新型コロナウイルス対策病床として、一般病床5床確保 |
| 令和3年5月 | 新型コロナウイルス感染症疑似症病床として、一般病床1床確保 |
丹後中央病院で取得している施設認定
- 日本循環器学会 循環器研修施設（新制度）
- 日本手外科学会 認定研修施設
- 日本整形外科学会 専門医制度研修施設
- 日本リウマチ学会 教育施設
- 日本リハビリテーション医学会 研修施設
- 日本外科学会 外科専門医制度関連施設
- 日本泌尿器科学会 専門医教育施設
- 日本内科学会専門研修連携施設
- 日本消化器病学会専門医制度関連施設
- 日本消化器内視鏡学会指導連携施設
- 日本胆道学会指導施設
- 日本麻酔科学会 麻酔科認定病院
- 日本ペインクリニック専門医指定研修施設
- 日本臨床栄養代謝学会 NST稼働施設
- 日本栄養療法推進協議会 NST稼働施設
- 臨床研修協力施設
- 日本人間ドック学会 人間ドック健診施設機能評価認定施設
- 日本総合健診医学会 人間ドック学会 人間ドック健診専門医研修施設
施設基準等（令和6年6月現在）
- 医療ＤＸ推進体制整備加算
入院基本料
- 一般病棟入院基本料 急性期一般入院料4（4棟 210床）
入院基本料等加算
- 急性期一般入院料4
- 救急医療管理加算
- 診療録管理体制加算2
- 医師事務作業補助体制加算1（15対1補助体制）
- 急性期看護補助体制加算
-夜間看護体制加算： 有
-看護補助体制充実加算2：有
-急性期看護補助体制加算の届出区分：25対１
-夜間急性期看護補助体制加算の届出区分：夜間50対１ - 療養環境加算
- 重症者等療養環境特別加算
- 栄養サポートチーム加算
- 医療安全対策加算2
- 医療安全対策地域連携加算２
- 感染対策向上加算2
- 連携強化加算
- サーベイランス強化加算
- データ提出加算2 イ
- 入退院支援加算１
-入院時支援加算： 有
-地域連携診療計画加算：有 - 認知症ケア加算3
- せん妄ハイリスク患者ケア加算
- 看護職員処遇改善評価料31
- 入院時食事療養（Ⅰ）
特定入院料
- 回復期リハビリテーション入院料1
特掲診療料
医学管理等
- 喘息治療管理料
- がん性疼痛緩和指導管理料
- 二次性骨折予防継続管理科1
- 二次性骨折予防継続管理科2
- 二次性骨折予防継続管理科3
- 下肢創傷処置管理料
- 夜間休日救急搬送医学管理料の「注３」に掲げる救急搬送看護体制加算
- ニコチン依存症管理料
- 外来腫瘍化学療法診療科1
- がん治療連携指導料
- 薬剤管理指導料
- 医療機器安全管理料1
医学管理等
- 検体検査管理加算（Ⅰ）
- 検体検査管理加算（Ⅱ）
- 時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト
- 神経学的検査
- 補聴器適合検査
- コンタクトレンズ検査料1
- 小児食物アレルギー負荷試験
画像診断
- CT撮影及びMRI撮影
投薬
- 抗悪性腫瘍剤処方管理加算
注射
- 外来化学療法加算１
- 無菌製剤処理料
リハビリテーション
- 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）
初期加算届出：有
- 運動器リハビリテーション料（Ⅰ）
初期加算届出：有
- 呼吸器リハビリテーション料（Ⅰ）
初期加算届出：有
- がん患者リハビリテーション料
処置
- 人工腎臓
慢性維持透析を行った場合１
- 導入期加算1
- 透析液水質確保加算2
- 下肢末梢動脈疾患指導管理料加算
-下肢末梢動脈疾患に関する連携医療機関：洛和会音羽病院
手術
- 後縦靭帯骨化症手術（前方進入によるもの）
- 脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
- 食道縫合術（穿孔、損傷）（内視鏡によるもの）、内視鏡下胃、十二指腸穿孔瘻孔閉鎖術、胃瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、小腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、結腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、腎（腎盂）腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、尿管腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、膀胱腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、腟腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）
- ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術
- 大動脈バルーンパンピング法（ＩＡＢＰ法）
- 胃瘻造設術
- 早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
- 膀胱水圧拡張術
- ハンナ型間質性膀胱炎手術
- 輸血管理料Ⅱ
- 輸血適正使用加算
- 胃瘻造設時嚥下機能評価加算
当病院では、厚生労働大臣が定める基準に適合する手術において、令和５年（令和５年１月～令和５年１２月）は下記のとおり実施しております。
▲区分１に分類される手術
| ア | 頭蓋内腫瘤摘出術 | 0件 |
|---|---|---|
| イ | 黄斑下手術等 | 0件 |
| ウ | 鼓室形成手術等 | 1件 |
| エ | 肺悪性腫瘍手術等 | 0件 |
| オ | 経皮的カテーテル心筋焼灼術 | 0件 |
▲区分２に分類される手術
| ア | 靭帯断裂形成手術等 | 8件 |
|---|---|---|
| イ | 水頭症手術等 | 0件 |
| ウ | 鼻副鼻腔悪性腫瘍手術等 | 0件 |
| エ | 尿道形成手術等 | 0件 |
| オ | 角膜移植術 | 0件 |
| カ | 肝切除術等 | 0件 |
| キ | 子宮附属器悪性腫瘍手術等 | 0件 |
▲区分３に分類される手術
| ア | 上顎骨形成術等 | 0件 |
|---|---|---|
| イ | 上顎骨悪性腫瘍手術等 | 1件 |
| ウ | バセドウ甲状腺全摘（亜全摘）術（両葉） | 0件 |
| エ | 母指化手術等 | 0件 |
| オ | 内反足手術等 | 0件 |
| カ | 食道切除再建術等 | 0件 |
| キ | 同種死体腎移植術等 | 0件 |
▲区分４に分類される手術
| ア | 腹腔鏡下手術 | 97件 |
|---|
▲その他のものに分類される手術
| ア | 人工関節置換術 | 82件 |
|---|---|---|
| イ | 乳児外科施設基準対象手術 | 0件 |
| ウ | ペースメーカー移植及びペースメーカー交換術 | 6件 |
| エ | 冠動脈、大動脈バイパス移植術（人工心肺を使用 しないものを含む）及び体外循環を要する手術 | 0件 |
| オ | 経皮的冠動脈形成術 | 3件 |
| -食道切除再建術等 | 0件 | |
| -不安定狭心症に対するもの | 1件 | |
| -その他 | 2件 | |
| 経皮的冠動脈粥腫切除術 | 0件 | |
| 経皮的冠動脈ステント留置術 | 20件 | |
| -急性心筋梗塞に対するもの | 0件 | |
| -不安定狭心症に対するもの | 1件 | |
| -その他 | 19件 |
麻酔
- 麻酔管理料Ⅰ
その他
- 外来在宅ベースアップ評価料（1）
- 入院ベースアップ評価料43
- 酸素の購入単価に関する届出
医療DX推進体制の整備について
当院では、医療DX推進体制整備について以下の通り対応を行っております。
診療情報を取得・活用することにより、質の高い医療の提供に努めてまいります。
マイナ保険証を促進する等、医療DXを通じて医療を提供できるよう取り組んでいます。
正確な情報を取得・活用するため、マイナ保険証をご持参いただき、オンライン資格確認等の利用にご協力をお願いいたします。
医療情報取得加算・医療DX推進体制整備加算の施設基準
令和6年6月1日以降
- オンライン資格確認/オンライン請求を行っております。
- 薬剤情報、特定健診情報など必要な情報を取得・活用して診療を行う体制を有しています。
- 電子処方箋を発行する体制の整備（今後導入予定）
- 電子カルテ情報共有サービスを活用できる体制の整備（今後導入予定）
- マイナンバーカードの健康保険証利用の使用についてお声掛け・掲示を行っています。
- 医療DX推進の体制に関して質の高い診療を実施するための十分な情報の取得及び活用をして診療を行っています。
